歯科コラム Column

インプラント治療は、高額な費用がかかる歯科治療の1つです。できるだけ費用を安く抑える方法はないか？と模索している方も多いでしょう。しかし、一般的な保険治療とインプラント治療の保険適用条件は異なります。通常、虫歯/歯周病などの治療は保険適用されますが、インプラント治療は一般的には適用されません。

本コラムでは、インプラント治療が保険適用になるか、適用される場合はどのような条件があるか、の2点についてご紹介します。

インプラントが保険適用になる2つの条件

インプラントが保険適用になる条件は2つあり「症状の条件」と「病院の条件」に分けられます。症状の条件は「先天的な理由」と「後天的な理由」の2つに分類されますが、ほとんどの場合は条件を満たさず保険適用にはなりません。

まず先天的な理由とは、生まれつき顎の骨が3分の1以上連続して欠損または6歯以上の欠損、顎の骨の先天的な形成不全などの状態を指します。後天的な理由は、腫瘍や顎骨歯髄炎などにより顎の骨が3分の1以上連続して欠損しているか、事故などの外傷により顎の骨が3分の1以上連続して欠損している、または骨移植によって顎の骨を再建している状態です。

さらに条件が整った施設での治療が条件となります。条件とは、歯科口腔外科もしくは歯科であり、歯科または歯科口腔外科に５年以上の経験または、３年以上のインプラント治療の経験がある当直体制の完備や常勤で2名以上の歯科医師の配置です。また、医療機器や医薬品などの管理体制の整備、病床数が20床以上あることなどが挙げられます。これらの条件を満たさない場合は保険適用にならないため、適用されるのは非常に難しいといえるでしょう。

インプラント治療費をできるだけ安く抑える3つの方法

保険適用にならないインプラント治療は、医療費控除や高額療養費制度、デンタルローンの3つの方法で費用を安く抑えられます。

医療費控除とは1年間に支払った医療費について、10万円以上を超えた場合、一定の金額が控除される制度です(総所得金額などが200万円未満の場合は総所得金額などの5%)。下記の計算式で算出することが可能です。

医療費控除額（上限200万円） = 1年間（1月1日～12月31日）に支払った医療費 - 保険金などで補てんされる金額 - 10万円（総所得金額200万円までの方は所得金額の5%）

高額療養費制度では、医療費がひと月で一定額を超えた場合、超えた金額の医療費が還元されます。この2つは申請手続きが必要なので、病院や役所で詳しい説明を受けたうえで申請しましょう。

そのほか、インプラント治療費は普段の口腔ケアを丁寧に行ったり、定期的に歯科検診を受けたりすることで安く抑えられます。その理由は、余計な治療や処置が必要なくなるからです。インプラント治療費については歯科で相談し、自分に合った方法を選択したり、制度やデンタルローンを活用したりして、負担をできるだけ少なくしましょう。

Q1 インプラント治療は生命保険の補償対象になりますか？

A1 一般のインプラント治療は対象になりません。しかし交通事故及び外傷等を理由とすると、一部保障対象になるケースもあります。これは加入している生命保険の条件により異なるため、保険会社に確認していただく必要があります。

Q2 医療費控除を受けるといくら控除されますか？

A2 所得やかかった費用によって控除される金額は異なります。インプラント治療で30万円かかった場合、10万円を超えた20万円、または30万円から所得の5%を差し引いた金額が控除されます。また、医療費控除は、生計を共にする家族全員の医療費を合算したうえで申請可能です。

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